ProEXの口コミと内容のネタバレ！実態が２ｃｈに流出？
出典元：マイナビニュース
中国外務省が、日本への渡航を当面控えるよう中国人に注意喚起した──。
見出しだけ見ると「インバウンド相場は終わり」「中国人観光客に頼ってきた日本株は逆風」といった連想が広がり、SNSでも「インバウンド関連は総崩れだ」と悲観論が飛び交っている。
【図版】『台湾有事発言』の影響は? 短期で売られやすい銘柄・中長期で構造的追い風が強まる銘柄
しかし一方で、日本株全体は円安と賃上げを追い風に過去最高値圏、「サナエノミクス」と呼ばれる相場が続く。
今回の渡航自粛要請は、本当にインバウンド需要の崩壊を意味するのか。それとも、別の投資テーマを浮かび上がらせたシグナルにすぎないのか。
今回は、『Financial Free College』CEOの松本侑氏(@smatsumo0802)に、その答えを伺った。
■渡航”禁止”ではない。事実関係を整理しよう
まず確認しておきたいのは、今回「何が決まったのか」という点だ。中国政府が打ち出したのは、日本への渡航を法的に禁じる措置ではなく、「当面、日本行きは控えるように」という注意喚起にとどまっている。
ビザ発給の停止や団体旅行の全面禁止など、これまで実際に行われてきたような強い規制とは、重さも影響度も違ってくる。
表向きの理由は「日本で中国人を狙った犯罪が多発しているから」という説明だが、実質的には、高市首相の台湾有事発言に対する対抗措置と受け止めるのが妥当だろう。日本の政治姿勢に向けた、分かりやすい政治的メッセージでもある。
「中国」「渡航控えて」「インバウンド崩壊」といった強いワードが並ぶと、市場はどうしても神経質に振れやすい。そこは一度クールダウンすべきだ、と松本氏は冷静だ。
「ニュースのインパクトと、実際に企業業績にどこまで実務的な制約がかかるのかは、分けて考える必要があります。今回の注意喚起で、中国人観光客が明日から急にゼロになるという話ではありません。じわじわ効いてくるタイプのニュースなんです」(松本氏)
■インバウンド総崩れどころか、”中国一強”解消のチャンス
短期的に逆風を受けやすいのは、インバウンドの恩恵を受けてきたセクターだ。航空、百貨店、ホテルなどに加え、松本氏はより消費者に近い分野での影響も指摘する。
「影響を受けやすいのは、まず飲食株でしょう。具体的には、『一風堂』を展開する力の源ホールディングス(3561)や幸楽苑ホールディングス(7554)、『スシロー』のFOOD & LIFE COMPANIES(3563)、サイゼリヤ(7581)などが挙げられます。そのほか、ユニ・チャーム(8113)や『ユニクロ』のファーストリテイリング(9983)といった小売り関連にも、同様の影響が及ぶ可能性があるため、動向を注視する必要があります」(松本氏)
さらに、政治的緊張はコンテンツ分野にも波及しかねない。『クレヨンしんちゃん』や『鬼滅の刃』といった日本アニメが、中国で上映停止に追い込まれるリスクも懸念され始めている。
「エンタメ関連は、渡航規制とは別のルートからも、政治リスクの影響をまともに受けやすい分野です。一方で、同じキャラクタービジネスでもサンリオ(8136)の株価下落は、性質が少し違います。サンリオについては、AI関連株への資金シフトや、高バリュエーションに対する警戒感といった要因が大きく、純粋なインバウンド銘柄とは切り分けて考えるべきでしょう」(松本氏)
そんな中国人観光客は、いまも訪日客全体の約3割(※)を占めており、株式市場が神経質に反応するのも不思議ではない。とはいえ、日本のインバウンド需要そのものがしぼむわけではない。中国一強の時代はすでに揺らぎ始めており、訪日需要は複数の国・地域に広がりつつあるのだ。
※日本政府観光局(JNTO)が2025年9月17日に公表した、2025年8月の推計値
「円安を追い風に欧米・東南アジアからの需要が伸びており、ある地域の落ち込みを別な地域が補う構図ができつつあります。中国依存度の高すぎるビジネスモデルから脱却できるかどうかが、中長期では評価の分かれ目になっていくと思います」(松本氏)
いま、話題になっている・・・
ProEXをご存知ですか？
その効果についてもですが、
株式会社Alatzさんの評判も色々と書かれてますね。
気になる内容が『あの掲示板』でかなり流出してるみたいです。
ネタバレと口コミを読んでみると・・・
ある程度、購入前に中身がわかるっていいかも。(^^)v
文句とか批判ばかり言ってても仕方ないですよね。
ちょっと頑張ってチャレンジしてみようかしら？！